迎えたＸ－ＤＡＹ、その時に社葬なのか、お別れ会なのか、その為の準備や調整など考えることは山済みです。

考え方の整理からある程度は事前の社葬計画で整理できますが、判断が必要な代表的な事項を以下に記します。

役職や功績による社葬の違い

創業者や代表者など予め社内規定による社葬の開催を決定することがありますが、こうした取締役に限らず、会社に大きな功績をもたらした社員や、職務上での不慮の死などの場合、例外的に決議の上で社葬として葬儀を行う場合があります。こうした開催趣旨の違いは、ご連絡や席次にも影響する場合があります。

実施に当たり、ご遺族との考えの調整

社内において社葬を決議されていても、ご遺族の了解なしに執り行うことはできません、宗教上などといった理由よりは、ご遺族の精神的な負担によるところが大きい葬儀ですので、会社からの細やかなサポートが必要といえるでしょう。

社葬とお別れ会の違いによる判断

社葬は儀式、いわゆる葬送儀礼ですので、導師の導きにより信仰する儀式と考えましょう。お別れ会は、儀式に頼らないお別れの時間、告別式と考えるとよろしいでしょう。

密葬を実行する場合の訃報情報の統制

社葬を控えたその前に行われる密葬は、秘密である葬儀として情報の統制が必要です。密葬に多くの会葬者がお越しいただく事態になると、その後の社葬にはどなたもお顔が見えないというお葬式になりかねません。

来賓者を考える判断基準

企業として考えた場合の、業界のトップや重要なお取引先などが考えられますが、ご葬儀として考えた場合、故人の業務上の重要な方、プライベートにおいて交際の深かった方などは、来賓としてさらに弔辞をいただく方としても候補になります。

訃報発信のタイミングと通信手段

現代では、新聞訃報広告や郵便のみならず。電話、ファクス、さらに電子メールなどご連絡方法がとられることがありますが、通知状でのお知らせがもっとも丁寧なお知らせであり、その他の方法を用いる場合でも発信の時期は同じくするようにしましょう。

2018.11.01